2011年10月06日

韓国は日本人がつくった

韓国は日本人がつくった

「日帝36年」がなければいまの韓国はなかった。日韓併合100年の真実。
タグ:日韓併合
【「反日」韓国の最新記事】
posted by Idol-Net21 at 05:35| 「反日」韓国

世界に愛された日本―誰も教わらなかった日本近現代史

世界に愛された日本
誰も教わらなかった日本近現代史


「日本はいい国だった」と、当たり前のことを言うだけで、
航空幕僚長(空軍大将)が解任される現在、改めてわが国の近現代史を振り返る。
本当に、日本は侵略国家だったのか?
それは、多くの歴史事実が証明してくれる。
近現代史を振り返れば、教科書が教えなかった「世界が愛した日本」が見えてくる。

全国の講演、執筆で超過密スケジュールをこなす、前航空幕僚長、田母神俊雄氏。日本の魅力を世界に伝える元ンガリー人女性ジャーナリスト、川口ユディ氏。この二人が「日本ほど素晴らしい国はない」と語り合う。
また、「パール判決書」をめぐる東京裁判の熱い論争冷めやらぬ、小林よしのり氏と西村幸祐が、「隠された日本の歴史」について徹底討論。
さらに、第一線の歴史家、学者、ジャーナリストらが、日本人に隠されてきた歴史の一端を披露、分かりやすく解説してくれる。
日本人が日本の近現代史を振り返る、貴重な第一歩が本ムックから始まる。
posted by Idol-Net21 at 05:32| 歴史の中の日本論

2011年09月28日

それでも「日本は死なない」これだけの理由

それでも「日本は死なない」これだけの理由

なぜ欧米にできないことができるのか

ポスト大震災、「それでも日はまた昇る」!なぜ日本人は、日本の本当の実力に気づけないのか。データを愚直に読み解けば、メディアの嘘が見えてくる。震災から立ち上がる人々が日本をあるべき姿に変える!
posted by Idol-Net21 at 22:24| 日本経済

何があっても日本経済は破綻しない!本当の理由

何があっても日本経済は破綻しない!本当の理由

未曽有の被害をもたらした大震災。
しかし、日本はこんなことで
破綻なんかしない!
「“コンクリートから人へ”が被害を大きくした!」
「“TPP加盟”は復興の妨げになるだけ!」
「“復興税”は愚策、必要なのは防災減税だ!」
日本の復興を妨げる風評、デマが横行するなか、
いま、私たちが何をすべきか。
気鋭のエコノミストが、震災後の日本経済を検証。
マスコミが絶対に書けない、
日本が復興・成長するための
本当の道筋を提示していく。

この大震災は、私たちに重要なことを思い出させてくれた。
それは、「国家」という存在である。
多くの人が「国家」という存在を忘れてしまって
いたのではないだろうか。
しかし、私たちは日本国民であり、
この国の主権者であり、有権者である
私たちの前に現実として拡がっている政治の体たらくも、
途方もない被害も、すべては「私たち自身」が選んだ結果なのだ。
あの日以降、多くの人の意識が変わったと言う。
自分には、日本という国家に対して何ができるのか――。
何をしなければいけないのか――。
いま、政府も民間企業も、官僚も評論家も一般の人も、
あなたも、そして私も、誰もが
あらゆることの分岐点に立っている。
私たち日本人は、世界屈指の自然災害大国に住んでいる。
そして、私たちは、天災に遭うたび立ち直り、
よりよい国を築いてきた人々の子孫である。
必ず乗り越えられる。
そして、私たちの子孫に、奇跡のような国を引き継ごう。
それこそが私たちの義務であり、
2万余の人々への弔いとなるはずだ。
さあ、復興と成長を始めよう。
タグ:日本経済
posted by Idol-Net21 at 22:20| 日本経済

国家の存亡

国家の存亡

国論を二分するほどのTPP(環太平洋経済連携協定)参加問題。「日本はバスに乗り遅れるな」とマスコミは喧伝し、経済界もメリットは大きいと旗を振る。しかし、日本の市場は、本当に閉ざされているのだろうか。
こうした議論もないまま進められるTPP推進論。農業問題だけがクローズアップされているが、医療、投資、労働、金融など、国のかたちを変えるほどの大問題なのだ。果たして、国民は24の幅広い分野で検討されていることを知っているだろうか。
事実上、TPPは日米間取引であり、推進の裏には、米国の国家戦略が垣間見える。さらに、その先には中国の陰も見え隠れする。たとえば、日本の民有林(7割、国有林3割)を外国人バイヤーが買うことを手放しで受け入れていいのか。水の確保や安全保障上、重大な問題を孕んでいることが指摘されている。
国の存亡にかかわることだけに、国民はそのことを十分知る必要がある。
posted by Idol-Net21 at 22:14| 日本経済